指導薬剤師の協力で分煙に関する社内体制を整え禁煙達成へ

社員の健康や生産性の向上のためにも禁煙達成を希望する企業が増えています。最近では分煙に関する社内体制が整っている企業も多く喫煙者の立場はどんどん小さくなっているのが現実です。
昔に比べると分煙に関する社内体制はレベルアップしていて、大勢の人が一緒に働くオフィスの室内や公共性の高いロビーや食堂などでは完全禁煙を行う企業も増えています。喫煙者は狭い喫煙室や非常階段下や駐車場の端など屋外で喫煙をしているという場合が多いです。分煙に関する社内体制は企業により差はありますが、確実に禁煙に向かっているのは確かです。
そんな中、さらに企業内の完全禁煙達成に向けて指導薬剤師による指導を取り入れる動きも出てきています。指導薬剤師は煙草に関する知識やその問題点を提示して禁煙に向けた治療やサポートを行い、喫煙者が禁煙達成する手助けをしています。指導薬剤師の制度はNPO法人日本禁煙学会によってその認定制度が運用されています。禁煙活動の推進や指導に関する知識や経験が豊富な指導薬剤師によって客観的に喫煙者の状況や受動喫煙の状況を判断し適切な指導を行っています。
喫煙は本人だけでなく周りの人にも影響が出てきます。知らないうちに受動喫煙をしてしまって健康に害がおよぶようなことにならないようしっかりとした分煙をおこなうだけでなく喫煙する人への指導や、煙を吸ってしまわないようにする方法の指導などを企業内で定期的に行うことで社員全員の健康を守ることができるのです。
喫煙は本人の自由ではありますが、喫煙をしている人の中にも煙草をやめたいと考えている人は少なくはありません。そういった方が煙草をやめるきっかけのひとつとしてもこのような取り組みはとても重要です。